10月1日から65歳以上への新型コロナワクチンの定期接種が始まっている。
　この5種類のワクチンの中で国産のMeiji Seika ファルマ㈱が製造するレプリコンワクチンについては、副作用や後遺症の他に世界の研究者からシェディング（伝播）の可能性が警告されている。メーカー自身が警告しているところの65歳以上や基礎疾患がある人間、過去に発熱した人間への接種の危険性など、多くの人が亡くなっているワクチン接種の副作用や後遺症については自己判断による自己責任ともいえるが、ワクチンを打ちたくない人たち、ワクチンを打つことによる危険性が大きい人たちにこのmRNAが伝播（感染）していくことの可能性を知らせなくてはならない。
　レプリコンワクチンの恐ろしさは副作用や後遺症の可能性よりもコロナ禍のときに起きた社会不安と分断と差別と狂気を生み出す手をつけられない風評が起きる可能性があることにある。
　コロナ禍の初期に風評と情報不足のために多くの差別や同調圧力があった。
　コロナ発症者への差別、風俗業や飲食業への迫害、手洗い・マスクの強制、クラスター発生地域への移動制限、出社停止、風評による閉店・倒産、ノイローゼと自殺者の増加、行政機能の停止、パニック的PCR検査とメーカー責任無しワクチンの接種と副作用による死亡と後遺症。これらの反省も評価もないままで再びワクチンメーカーの利権と政府による行政災害が起きようとしている。
　今回も既に飲食店や病院、美容院を始めとする多くの店舗で「レプリコンワクチン接種者の入店禁止」というまだ根拠のない風評と思いこみによる張り紙が貼られはじめている。これはエイズのときにも似ている。マスク警察と同様に、ワクチン警察がワクチン接種者を差別し始めているのである。
　レプリコンワクチンを打った自治体の住民や産品が風評として差別され、社会がズタズタに分断されることが容易に想像できる。海外の報道では日本国民の入国拒否や日本への渡航禁止、食品不買運動など国際的なロックダウンの可能性も報じられていて、9月末には海外各国の医師や専門家たちが来日して記者会見で警告している。