我が国において、乳がんは女性が罹るがんの中で最も多く、年間約１万３０００人が死亡している。初期では自覚症状がなく、しこりに気付いた時はがんが進行している場合が多い。
　この中で厚労省は早期発見、早期治療につなげるため40歳以上の女性を対象に２年に１度、マンモグラフィー（以下マンモ）による検診を受けるよう推奨しており、全国の自治体が公費で助成している。
　乳房は乳腺の密度の高い順に、「高濃度」「不均一高濃度」「乳腺散在」「脂肪性」の４つのタイプに分類される。
　マンモは石灰化など微細な異変を検出できるなどの利点があるが、乳腺が密集する「高濃度」と「不均一高濃度」タイプの乳房は画像が全体に白っぽく写るため病変が乳腺にまぎれて異常を判別しにくい。日本人女性の５割から８割がマンモの向かないタイプの乳房とされ、若年層に多いと言われている。
　つまり高濃度乳房の人は、がんを見逃すリスクが高くなるというわけだ。受診者に注意を促すため情報（自身の乳房のタイプ）を提供することは今や国際的な流れとなっているが、日本の自治体検診では、ほとんどが「要精密検査」か「異常なし」の検査結果だけを通知している。
　２０１７年に厚労省が行なった乳がん検診に関する実態調査によると、約１７００市町村のうち高濃度乳房と分かった受診者にその事実を通知している自治体は、全体の13・５％にあたる２３０自治体にとどまっている。
「高濃度乳房は体質であり病気ではありません。一般的に若い人は乳腺密度が高く、授乳回数の多い人ほど低くなる傾向があります。マンモは微小ながんや石灰化したしこりなどを調べるのに適した検査方法ですが、高濃度乳房の場合は２センチ以下の病変が白い部分に隠れてしまうと発見が難しい。過去にはマンモでがんを見逃されたとして、検診施設が訴えられた事例もあります」と、亀田院長はマンモが万能ではない理由を説明する。
　このため、厚労省は「高濃度乳房」「不均一高濃度」と判定された受診者に対して、がんを見逃すリスクがあることや別の検査方法について通知する方針を固め、新年度からの導入を自治体に促している最中だ。
　マンモが向かない人の検査方法として有効なのが、エコー（超音波検査）だ。エコーは超音波を使って組織の異常を調べる方法で、マンモのように石灰化したしこりを発見するのは不得手だが、乳腺とがんのしこりの識別ができるため高濃度乳房にも対応できる利点がある。低侵襲で医療被曝の心配も少ない。
　東北大学の大内憲明教授らのグループが、07年から11年にかけて全国の40代の女性約７万３０００人を対象に実施した大規模調査では、マンモとエコーを併用したグループで早期乳がんの発見率がマンモ単独の１・５倍になることが明らかになっている。マンモ検診にエコー検診を加えることで、がんの発見率向上が期待される。
　ただ、自治体検診におけるマンモとエコーの併用には課題もある。エコーはマンモのように検診による死亡率の減少効果が明らかになっておらず、現在のところ国が推奨する検査方法になってはいないからだ。先述した厚労省の実態調査でも、高濃度乳房と判定された受診者に通知を出している市町村の半数が取るべき対応については触れていない。
　日本乳癌学会などは、高濃度乳房の通知について「対応が明示できない状況で通知を一律に開始すると、高濃度乳房とされた受診者にはリスクのみを過剰に意識し不安や精神的負担を被る可能性がある」と指摘。さらに、エコー検査は読影が難しいことなどから実施できる機関や技師が少ないため、自治体検診のメニューにエコーを加えるには環境整備に時間と費用がかかること。また、対応できたとしてもがんでない人が不必要な検査を受ける可能性が高まることなどを理由に、「通知は時期尚早」とする提言をまとめている。
「エコーを正確に読影するには熟練した医師や技師に頼る部分が大きい。国が自治体に高濃度乳房の通知を求めるならば、早急に（エコーの）技師を育てる体制を整え、自治体の責任で機器を揃えるなどの対策を講じるべきです」（亀田院長）