高度生殖医療の内容を見てみよう。体外受精は、まず排卵誘発剤で卵巣を刺激してから子宮内の卵胞に針を刺して採卵。シャーレに入れた卵子に精子をふりかけ受精させてから受精卵を培養液内で発育させ、子宮内に胚移植するというものだ。
「人工授精の成功率が18％前後なのに対して体外受精は30％です。受精卵は２分割、４分割、８分割と分裂を続け胚盤胞にまで培養した胚を子宮に移植すると妊娠の成功率は約40％と高くなります」（藤井センター長）
　顕微授精も体外受精のひとつだが、こちらは精子数や運動率が低い場合や奇形精子が多い場合に行なう。細い針に正常形態の精子の頭を入れて、顕微鏡下で卵子に注入する方法だ。
　ここで気を付けたいのが、受精卵に一定程度の割合で認められる染色体異常だ。その発生率は20代から30代前半で約40％、40代では８割に達するという。受精卵に染色体異常があれば上手く着床しなかったり流産するケースが多い。
　このため、欧米などでは受精卵の染色体異常を調べ、異常のないものを子宮に移植する「着床前スクリーニング検査」が認められている。日本でも導入を求める声があるが、日本産婦人科学会は「命の選別」につながる恐れがあるとして、適応は重い遺伝病がある場合、登録認定施設などに限定して認可している。
　この高度生殖医療をめぐっては、未婚女性が将来妊娠するため卵子を液体窒素の中で凍結保存する方法が注目を集めている。
　藤井センター長は「私は、がんなどの病気治療を本人が行なっているなど医学的理由がある卵凍結には賛成の立場で、当センターでも近く実施したいと思っています。ただ、未婚の女性などが妊娠、出産を先送りするための社会的凍結保存には反対です」と話す。
　先述の通り、女性は年齢が高くなるほど妊娠、出産のリスクが高くなる。この現実を踏まえて藤井センター長は、「凍結保存よりも、女性がキャリアを継続しながら子供を生める環境を社会がつくることが先決です。国や自治体は健康保険が適用されない高度生殖医療に助成をしていますが、若いうちに子供を生み育てることができれば不妊治療に多額の費用をかけなくても済むはずです」と指摘する。
　不妊治療は多くの場合、治療が長期間にわたるなど心身に与える負担が大きく、高度生殖医療ともなれば治療費も高額だ。「これほど苦しんでいるのに、なぜ妊娠できないのか」と思い詰めて心のバランスを崩す女性も少なくない。このため、同センターでは不妊カウンセラーが患者の悩みに対応している。
「治療を続けても上手くいかない。周囲からの目に見えないプレッシャーや声なき声を感じ自分を追い込んでしまうのです。現場では私たち医師が正しい医療の知識や理論を説明することで現実を伝えます」（藤井センター長）
　この中で、カウンセラーが「一旦治療を中止しリラックスしましょう」とアドバイスすることもあるという。